耐用年数が過ぎてしまった物件は、新築と比べると売りにくいものです。
そのため、どのように売るか悩んでしまうこともあるでしょう。
そのままにしておけば、維持費もかかり、壁がはがれるなど崩れるようなことがあれば危険です。
こちらの記事では、耐用年数オーバーの不動産を売却するコツや注意点について解説します。
耐用年数オーバーの不動産を売却するコツ
耐用年数オーバーの不動産は、そのままでは売りにくいものです。
売却するコツとしては、建物を壊して更地にして売ることです。
見るからに崩れそうな建物がある物件よりも、きれいにした土地のほうが解体費用もかからず、すぐにでも活用できるため、売れやすいものです。
しかし、更地にするには費用がかかります。
建物の老朽化の程度次第では、そのまま売るのも方法の一つです。
そもそも、建物の耐用年数はどれくらいなのでしょうか？
新築木造住宅の法定耐用年数は22年で、22年経過すると資産価値は0円になります。
中古一戸建ては、（法定耐用年数－築年数）＋築年数×20%です。
鉄骨鉄筋コンクリート造のマンションは、47年、木造アパートの場合は20年と短くなっています。
上記の年数は法定耐用年数として設定されているもので、建物の寿命ではありません。
年数を経過していても、建物の耐震性や見た目がよければ、建物を残したまま売却することも可能です。
その際には、古民家としてリノベーションやリフォームをして住めるということをアピールすることが、売却のコツです。
耐用年数オーバーの不動産を売却する際の注意点
耐用年数オーバーの不動産を売却する際の注意点として、リフォームは検討したほうがよいでしょう。
リフォームをすれば見た目もきれいになり、安心して住めるという印象を与えることができます。
しかし、買い手は自分好みのリフォームをしたいものです。
新築より安い中古物件を購入し、リフォームに費用をかけたいという買い手も少なくありません。
また、不動産業者選びも注意点の一つです。
耐用年数オーバーの物件は安い価格になることが多く、仲介手数料が多くは取れません。
古い建築物がある物件は売りにくいこともあり、積極的に動いてくれないケースがあります。
古くても安心して住めることや、リノベーションやリフォーム次第で個性的な住宅に住めることなど、買い手にメリットをきちんと説明してくれないと、売るチャンスを逃してしまうことがあります。
古い建物がある不動産売却の実績や、経験が多い不動産会社を選ぶことも重要です。
